トイレのバリアフリーリフォームで行う工事内容
トイレのバリアフリーリフォームというと、手すりを付けるくらいしか思いつかないかもしれませんが、他にも多くのリフォームが考えられます。まずは、代表的なトイレのバリアフリーリフォームをご紹介していきます。
- 手すりを取付ける
- 介護に必要なスペースを確保する
- 入口の段差を解消する
- 開き戸を引き戸にリフォームする
- 床材をクッションフロアにリフォームする
- 和式トイレを洋式トイレにリフォームする
ざっとご紹介しただけでも、上記の工事内容があります。それぞれの工事についてどのようなメリットがあるのかを、簡単にご紹介します。
手すりを取付ける
トイレのバリアフリーリフォームをするときに、確実に必要になるのが「手すり」です。手すりがあるとトイレ内での転倒を防ぐことができ、座ったり立ったりする際に体への負担を抑えることも可能です。便座に対して左右どちらかの壁面に取付ける「L型」の手すりが定番で、最近では手すりのついた便器も販売されています。
介護に必要なスペースを確保する
トイレでの介護が必要な場合には、介助者が一緒に入れるようにトイレスペースを大きくします。介護が不要でも、車椅子や杖を使ってトイレに入るときは、これまで以上に広いスペースが必要になるため、スペース確保のためのトイレの拡張工事を行います。
入口の段差を解消する
段差の解消はバリアフリーの基本で、できるだけ行っておきたい工事のひとつです。小さな段差でも高齢者になると、躓いて転んでしまうかもしれません。車椅子の場合には、そこを乗り越えるための力が必要になります。トイレの入口に段差がある場合は、取り除いておきましょう。
開き戸を引き戸にリフォームする
車椅子や杖を使用する方がトイレを利用する際、開き戸はとても不便ですし転倒の危険性があります。引き戸にリフォームすることで、そのようなリスクが下がり、使い勝手が格段に向上します。ただし間取りの関係で、開き戸を引き戸に変更できないケースもあります。
床材をクッションフロアにリフォームする
転倒しないようにリフォームすることも重要ですが、それでも転倒を100%防ぐことはできません。 そこでバリアフリー工事では、転んだときに体を守れるように、床材を柔らかいクッションフロアにします。 滑りにくい素材を選ぶと、安全性をさらに高めることができます。
和式トイレを洋式トイレにリフォームする
築年数が古い家など、和式トイレを使っているご家庭もあると思いますが、しゃがんで利用する和式トイレは膝や腰への負担が大きく、高齢者にはあまり適していません。和式トイレよりも負担の小さい洋式トイレへのリフォームがおすすめです。
トイレのバリアフリーリフォームで重要なポイント
トイレのバリアフリーリフォームをするときには、下記の3つのポイントについて、頭に入れておきましょう。
- 実際に使う方に合わせて作る
- 必要なスペースがあるか確認する
- 介護の知識がある業者にする
それぞれのポイントについて、何に気をつければいいのか見ていきましょう。
実際に使う方に合わせて作る
バリアフリーリフォームをするときは、まず目的をはっきりさせておきましょう。誰がどのようなシチュエーションで使うのかを明確にしないと、せっかくお金をかけてトイレをリフォームしたのに、使ってみたら不便だったということになりかねません。
- 車椅子でのアクセス
- 介助者のサポート
この2点の有無によって、バリアフリーで行うべき工事内容が変わってきます。 例えば、高齢者でも自分の力でトイレに行けるのであれば、手すりをつけるだけで十分ですが、要介護者となると介助者が一緒に入れるだけのスペースが必要になります。
気をつけたいのは、現時点だけでなく将来に渡って使い方も考慮するということです。 今は杖で移動ができる方でも、いずれ車椅子が必要になる可能性もあります。車椅子が必要になってから再度リフォームをするのか、それとも将来のことも考慮するのかも検討した上で、リフォーム内容を決めてください。
必要なスペースがあるか確認する
車椅子で使わないのであれば、既存のトイレに対して段差をなくしたり、手すりをつけるだけでもいいのですが、車椅子での動線や介助者も入れるようにするとなると、それなりのスペースが必要になります。
下記がトイレのバリアフリーリフォームに必要なスペースの目安です。
簡単なバリアフリーリフォーム：0.4坪
車椅子でのアクセス：0.75坪
介助者が出入りできる：1坪
トイレを広くする必要があっても、間取りの都合でスペースを確保できないケースもあるかと思います。そのような場合には、既存のトイレを活用するのではなく、部屋の一部をトイレにリフォームするなどして、十分なスペースを確保しましょう。
介護の知識がある業者にする
バリアフリーリフォームの業者選びで重要なのは、介護に対して知識のある業者に依頼するということです。リフォーム費用が安い業者を選びたくなりますが、手すりを取付けるだけでもどの位置がベストなのか、といった専門知識が求められます。
業者の選び方については後ほど詳しく説明しますが、必ずバリアフリーリフォームを多く手がけている業者に依頼しましょう。
トイレのバリアフリーリフォームにかかる費用は?
工事内容
手すりを取付ける
25,000～100,000円
開き戸を引き戸に変更する
40,000～200,000円
十分なスペースを確保する
130,000～320,000円
入口段差を解消する
2,000～100,000円
床材をクッションフロアに変更する
20,000～100,000円
和式トイレを洋式トイレに変更する
150,000～570,000円
上記がトイレのバリアフリーリフォームにかかる費用の相場です。既存のトイレがどのような状態にあるのか、周りに十分なスペースがあるのかなどで作業の難易度が変わるため、工事費用の金額に差があります。
このため、実際にかかる費用は業者に見積もりをしてもらわないと分かりません。 明確な金額を知りたい方は、リフォーム業者に見積もりをしてもらいましょう。業者によって部材や工事方法が違いがありますので、1社だけでなくできれば2～3社に相談してください。
トイレのバリアフリーリフォームを依頼すべき業者
トイレのバリアフリーリフォームをする際は、業者選びが重要だとお伝えしましたが、ここでは業者の選び方について詳しくご説明します。
- トイレのバリアフリーリフォーム実績がある
- 親身になって提案をしてくれる
- アフターサービスがしっかりしている
業者を選ぶ時には、この3つのポイントを満たしているかどうかを確認しましょう。それぞれの理由について説明します。
トイレのバリアフリーリフォーム実績がある
オープンしたばかりで経験の浅い業者は実績が乏しく、正しく要望を汲み取ってもらえないこともあります。ホームページなどで過去のリフォーム実績をチェックし、相談するときは手がけたリフォーム事例などを見せてもらいましょう。
トイレのバリアフリーリフォーム実績がある業者に依頼すれば、きちんと目的に応じた最適なプランを考えてもらえます。 また、予算が限られているようなケースでは、予算も考慮したプランを提案してもらえますし、実績の有無は提案力でも大きな違いが出てきます。
親身になって提案をしてくれる
バリアフリーリフォームでは、工事後に使いやすくなっていなければリフォームをする意味がありません。そうはいっても、予算には限りがありますし、トイレが長期間使えないのは困りますよね。
そのような問題に対して、親身になって提案してくれる業者に依頼しましょう。 見積金額が安いというだけで選んでしまうと、手抜き工事をされたり、依頼者の意図を汲まないリフォームになることがあります。
コミュニケーションを取りながら、「この業者なら任せられる」と感じた業者にお願いしましょう。
アフターサービスがしっかりしている
どんなに腕のいいリフォーム会社であっても、工事にはミスが付きものです。手すりもしっかりと取付けたつもりが、数ヶ月でグラついてしまうこともありますし、扉がスムーズに開閉しなくなったなどのトラブルが発生するかもしれません。
そういうトラブルが起こった時、迅速に対応してもらえるかどうかが大切です。欠陥が見つかったときに、きちんと保証されるかを確認しておきましょう。保証の確認をせずに依頼した結果、トラブルが起きても何も対応してくれないというケースも実際にあります。
見積もりを出してもらう時は、保証やアフターサービスについての確認をし、何か起きたときにすぐ対応してくれる業者を選んでください。
トイレのバリアフリーリフォームは補助金制度をできる
国や自治体は、高齢者が自宅での生活を続けられる環境を整えるために、バリアフリーリフォームに対して補助金制度を用意しているケースがあります。例えば、下記のような補助金制度があります。
横浜市高齢者等住環境整備事業：上限100万円
大阪市高齢者住宅改修費給付事業：上限30万円
千葉市高齢者住宅改修費支援サービス事業：上限70万円
品川区住宅改善工事助成事業：上限20万円
これらの補助金制度は自治体ごとに設定されていますので、お住まいの自治体で対応しているとは限りません。また、対象となる方や対象となるリフォーム内容もそれぞれ異なりますので、まずは市役所などに問い合わせをして、補助金制度があるかどうかを確認しましょう。
補助金制度についての詳細は下記記事をご参考ください。
バリアフリー・介護リフォームの費用相場は? 補助金やメリットも解説
トイレのバリアフリーリフォームは介護保険を利用しよう!
多くの方が介護保険料を支払っていると思いますが、この介護保険では「住宅改修助成制度」として、バリアフリーリフォーム費用の補助を行っています。要介護認定を受けた人が自宅で暮らすための住宅改修を行う場合、下記5つの工事であれば対象となります。
- 手すりの取付け
- 段差の解消
- 滑りの防止のための床材料の変更
- 引き戸などへの扉の取替え
- 洋式トイレへの便器の取替え
住宅改修助成制度で適用される支給限度額は、20万円と決まっています。このためリフォーム費用が25万円だった場合、そのうちの20万円まで制度の対象として補助を受けることができ、5万円は自己負担となります。
また20万円すべてを補助してもらえるわけでなく、介護保険負担割合証の割合に基づいて、9割、8割、7割の補助を受けることになります。 少し複雑ですので、例を挙げて説明します。
バリアフリーリフォーム費用：25万円
負担割合：8割の場合
自己負担額：5万円＋20万円×20%(8割負担)＝9万円
本来25万円の費用が発生するところが、9万円の自己負担額で済みますので金銭面での負担がかなり軽くなります。 もし要介護者のためにバリアフリーリフォームをするのであれば、最初に担当のケアマネジャーに相談してみましょう。
また、自治体ごとに予算がありますので、予算を超える申込みがあった場合は、住宅改修助成制度の受付自体が終了することもありますので注意してください。
介護保険についての詳細は下記記事をご参考ください。
バリアフリー・介護リフォームの費用はいくら? 工事のポイントも解説
まとめ
高齢者にとってトイレは悩ましい問題のひとつです。体が思うように動かなくなっても、トイレだけは自分だけで済ませたいという方も多くいらっしゃるので、トイレのバリアフリー化というのはとても重要なリフォームの1つです。
ただし、バリアフリーといっても、どこまで行うかは使う方の状態によって変わります。また、将来へのリスクも考えてリフォームをするのもよいでしょう。このため、ご自分だけで判断が難しいようであれば、バリアフリーリフォームを得意としている業者に相談してください。
また、要介護者のためのバリアフリーリフォームだった場合、国や自治体自治体から補助金を受けたり、介護保険を利用したりできるため、リフォーム費用を大幅に抑えることができます。まずは、お住まいの自治体での補助金制度や、介護保険の住宅改修助成制度について確認してみましょう。
いかがでしたでしょうか。なるべく費用を抑えてリフォームをしたい方へお知らせです。リフォマは中間業者を介さずに、ご要望に合う専門業者を直接ご紹介します。中間マージンが上乗せされないため、管理会社や営業会社などより安く費用を抑えることができます。下記のボタンからお気軽にご相談ください！
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