初期費用と発電量
まず、太陽光発電の設置にかかる初期費用とその発電量についてご紹介します。
太陽光発電設置にかかる初期費用
太陽光発電の設置にかかる初期費用の内訳は、大きく分けると機器費＋設置工事費＋諸費用になります。各家庭の屋根の形状などによって設置できるソーラーパネルの大きさ（枚数）は異なります。そのため、機器費については若干の違いが出てきます。また太陽電池の種類によっても価格に違いがあるということも知っておくと良いでしょう。
機器費には、ソーラーパネル（太陽電池モジュール）・パワーコンディショナー・発電モニターなどが含まれます。そして太陽光発電を設置するための設置工事費・電気配線工事費、諸費用としてメーカーによって異なりますが、補償やアフターサービスなどの契約費用などが必要になる場合があります。
初期費用の目安とは
太陽光発電を導入するにあたり、初期費用はどのくらい必要になるのかというおおよその目安を知っておきたいという方も多くいらっしゃると思います。費用を算出する時に基準となるのは、１Kw当たりの単価である「Kw単価」です。
各メーカーから販売されている太陽光発電は、システム本体の価格や発電量（容量）や効率が異なっているので提示された価格が安いのか高いのかを判断することが難しくなります。そこで、この「Kw単価」を算出することで、各メーカーの太陽光発電システムの価格を比較することができるようになります。
Kw単価は、『太陽光発電システムの合計価格（工事費など含む）÷そのシステムの発電量（Kw）』で算出しますが、算出したKw単価が安いほどお得だということが言えます。
そして太陽光発電のKw単価は、年度ごとに変動するので、その都度確認が必要になります。最新のKw単価は25万/Kw～37万/Kwとなっています。（2017年度）太陽光発電を導入する際には、見積書に記載された価格からkw単価を算出しておくと良いでしょう。
一般家庭の発電量（容量）は4Kw
一般家庭に導入されている太陽光発電システムの平均発電量（容量）は、4Kwとなっています。1Kwの発電量は1000ワットなので、各家庭で使用するエアコンや冷蔵庫などの電気製品は、４Kwの発電量があれば、一般家庭で使用する充分な電気量を確保することができます。
太陽光発電の発電量と天候
太陽光発電の発電量は、天候や日照時間によって変動します。また設置する地域（都道府県）によっても発電量が異なります。そして冬や梅雨の時期は、夏の時期に比べると日照時間が少なくなるので発電量が少なくなってしまいます。
また夏の時期は日照時間は長いですが、太陽電池の種類によっては高温に弱ものもあります。その場合は発電効率が下がってしまい、発電量が少なくなります。以上のことを踏まえると、発電量が最も多くなる時期は、春から初夏の時期だということが言えます。
初期費用の回収にかかる期間
太陽光発電の初期費用の回収にかかる期間は、導入するソーラーパネル（太陽電池モジュール）の種類や大きさによって若干の違いが出てきますが、平均すると約10年前後になるようです。
太陽光発電で余剰電力を電力会社に売電し、利益を出すことができれば導入費用を回収できたということになります。売電価格は年々安くなってきていますが、太陽光発電で発電した電気は、電力会社から買う電気よりも価格が高く設定されています。利益を出すポイントは、昼間の時間帯は電気を節約し、余剰電力を多く売電することです。
しかし、昼間の電気使用量が多い場合は、自家発電した電気をほぼ使用してしまうことになるので余剰電力が少なくなってしまいます。また昼間に屋根が日陰になってしまう環境では充分な発電ができません。このような場合は、余剰電力はあまり期待できず利益も少なく、10年で初期費用を回収するのは難しくなるでしょう。
初期費用回収のシュミレーション
太陽光発電を販売している各メーカーでは、初期費用をどれくらいの期間で回収できるかというシュミレーションすることができるサイトページが用意されています。シュミレーションすることで初期費用回収時期のおおよその時期を知ることができます。
太陽光発電の設置で受けられる補助金制度
各都道府県、地区町村では太陽光発電の設置に伴う助成金制度を設けていますが、対象となる太陽光発電のシステムなどは限られているので注意が必要です。各都道県、地区町村のホームページには、申請時に必要となる書類などが詳しく掲載されているのでしっかりと確認をしておきましょう。
そして補助金が交付される件数は限られている場合もあるので、早めに申請の準備を進められることをおすすめします。その他にも蓄電池や蓄電システムの設置に伴う助成金制度もあるので、確認をしてみると良いでしょう。
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