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屋根からの雨漏りが起きたとき、修理費用のことが頭をよぎるのでは。注意したいのは、雨漏りの修理費用は「火災保険で支払える」という勧誘をするリフォーム業者がいることです。雨漏りの修理費用の目安や火災保険と雨漏りの関係について、解説していきます。
修理費用は雨漏りの大きさで変化する
雨漏りの原因が、瓦のずれやスレートのひび割れといった部分的なものの場合は、雨水が染み込んだ下地を補修したうえで、瓦を固定する、スレートをコーキングで補修するといった部分的な工事で済みます。こうしたケースでは、20万円前後の費用で済むケースが多いです。
しかし、屋根材全体の劣化が進んでいる場合には、補修工事では済まず、重ね葺き工事か葺き替え工事を行わなければ、根本的に雨漏りが解決しません。既存の屋根材の上に防水シートを施工し、新たな屋根材で覆う重ね葺きの場合は、100万円～150万円程度が目安です。葺き替え工事では、既存の屋根材や下地材を撤去して、新たに下地材と屋根材を施工するため、120万円～180万円ほどとなります。
雨漏りに火災保険はおりる？
雨漏りの修理に火災保険が使えるという情報が、インターネット上で見受けられます。火災保険に基本保障としてついている「風災・ヒョウ災・雪災」のうち、「風災」の強い風による被害に該当すれば、修理費用が全額保険で賄えるというものです。風によって屋根が損傷して雨漏りが起きたといえば、保険が下りるという論理で、確かに台風のときは強い風も吹いてはいます。
しかし、雨漏りで保険金が下りるのは、風で飛ばされてきた物がぶつかって、屋根に穴があいた場合です。雨漏りの多くは経年劣化によるものですので、該当しません。また、事実を偽っ て保険金の申請をすると、詐欺罪に問われることがあります。「雨漏りは火災保険でおりるから」と営業してくる、リフォーム会社には注意が必要です。
雨漏りは早めに直すことが大切
雨漏りを修理せずに放置して、屋根や下地材の修理にとどまらず、柱や梁といった構造体まで雨水が浸透してしまうと、家自体の寿命や安全性に関わりますし、修理費用が多大な金額となります。雨漏りに気づいたら、すぐに修理を依頼することが大切です。 また、スレート屋根は築10年を経過すると、塗装が必要です。屋根材の塗装などのメンテナンスをしていない場合には、雨漏りが起きてから対処するよりも、傷んだ箇所を直しておく方が安く済むケースもあります。
屋根のメンテナンスをしていると、雨漏りが起こりにくくなります。万が一、雨漏りが起きたときには、「火災保険で修理費用を支払える」と持ち掛ける施工業者は避けて、信用できる会社に早急に修理を依頼しましょう。
