屋根からの雨漏りが起きたとき、修理費用のことが頭をよぎるのでは。注意したいのは、雨漏りの修理費用は「火災保険で支払える」という勧誘をするリフォーム業者がいることです。雨漏りの修理費用の目安や火災保険と雨漏りの関係について、解説していきます。
修理費用は雨漏りの大きさで変化する
雨漏りの原因が、瓦のずれやスレートのひび割れといった部分的なものの場合は、雨水が染み込んだ下地を補修したうえで、瓦を固定する、スレートをコーキングで補修するといった部分的な工事で済みます。こうしたケースでは、20万円前後の費用で済むケースが多いです。
しかし、屋根材全体の劣化が進んでいる場合には、補修工事では済まず、重ね葺き工事か葺き替え工事を行わなければ、根本的に雨漏りが解決しません。既存の屋根材の上に防水シートを施工し、新たな屋根材で覆う重ね葺きの場合は、100万円～150万円程度が目安です。葺き替え工事では、既存の屋根材や下地材を撤去して、新たに下地材と屋根材を施工するため、120万円～180万円ほどとなります。
雨漏りに火災保険はおりる？
雨漏りの修理に火災保険が使えるという情報が、インターネット上で見受けられます。火災保険に基本保障としてついている「風災・ヒョウ災・雪災」のうち、「風災」の強い風による被害に該当すれば、修理費用が全額保険で賄えるというものです。風によって屋根が損傷して雨漏りが起きたといえば、保険が下りるという論理で、確かに台風のときは強い風も吹いてはいます。
しかし、雨漏りで保険金が下りるのは、風で飛ばされてきた物がぶつかって、屋根に穴があいた場合です。雨漏りの多くは経年劣化によるものですので、該当しません。また、事実を偽っ て保険金の申請をすると、詐欺罪に問われることがあります。「雨漏りは火災保険でおりるから」と営業してくる、リフォーム会社には注意が必要です。
雨漏りは早めに直すことが大切
雨漏りを修理せずに放置して、屋根や下地材の修理にとどまらず、柱や梁といった構造体まで雨水が浸透してしまうと、家自体の寿命や安全性に関わりますし、修理費用が多大な金額となります。雨漏りに気づいたら、すぐに修理を依頼することが大切です。 また、スレート屋根は築10年を経過すると、塗装が必要です。屋根材の塗装などのメンテナンスをしていない場合には、雨漏りが起きてから対処するよりも、傷んだ箇所を直しておく方が安く済むケースもあります。
屋根のメンテナンスをしていると、雨漏りが起こりにくくなります。万が一、雨漏りが起きたときには、「火災保険で修理費用を支払える」と持ち掛ける施工業者は避けて、信用できる会社に早急に修理を依頼しましょう。
いかがでしたでしょうか。なるべく費用を抑えてリフォームをしたい場合は、複数の工務店に見積りを出してもらってしっかり比べてみることです。しかし、自力で信頼できる工務店を探したり、複数の業者とやりとりするのは手間がかかりとても大変ですよね。リフォマなら、全国1,000社の工務店が加盟していますので、あなたの「困った！」を解消してくれる工務店を効率よく探せます。
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