オール電化について
参考：https://www.photo-ac.com/main/detail/152073?title=キッチン
まずはオール電化について、その基礎知識を学んでおきましょう。
オール電化にすることでどのようなメリットがあるのかについて把握することで、床暖房を導入するにあたって、その注意点を理解しやすくなります。
オール電化を導入するメリットは下記のようになります。
- ガスが不要
- 災害に強い
- 深夜電力を利用することで電気代を抑えることができる
- 火を使わないため安全性が高い
- 空気の汚れを気にしなくてもいい
まず何よりもガスを使わないため、ガス代がかからないのは言うまでもありませんが、家の中に火がなくなることで、火事が発生する確率がとても小さくなります。
また、ガスのように空気を汚すこともありませんし、一酸化炭素中毒も発生しないため、より安全な環境の中で生活をすることができます。
東日本大震災の計画停電の影響で、電気は弱いというイメージがあるかもしれませんが、災害時の復旧が最も早いのが電気と言われています。
太陽光発電システムと組み合わせることで、停電のリスクを下げることができます。
なおかつエコキュートを設置することで、災害時でも一定量の生活用水を確保することができます。
もちろんオール電化にはデメリットもありますが、実際に利用している人たちはデメリット以上にメリットを感じながら生活をしています。
より安全性の高い暮らしができ、電気代を抑えることができるのがオール電化の魅力です。
エコキュートで床暖房
オール電化の床暖房には、電気ヒーター式とヒートポンプ式があります。
電気ヒーター式の床暖房は大きなホットカーペットを床面に敷き詰めたもので、施工時間が短く、メンテナンスもほとんど必要ないというメリットがあります。
ところが消費電力がとても大きいため、電気容量が不足することもあるため、その場合は契約を変更する必要があります。
ヒートポンプ式の床暖房は、エコキュートで温めたお湯を利用して床を暖めるため、電気代を抑えることができます。
ただしエコキュートや床暖房の初期費用が高いため、その費用を回収するには何年もかかってしまいます。
しかもお湯を温めて循環させますので、床面があたたまるのに時間がかかります。
それでもエコキュートの床暖房を導入する人が増えているのは、エコキュートならではの大きなメリットがあるためです。
- ランニングコストが大きく下がる
- 床面をムラなく温めることができる
- 他の暖房機器が必要ないくらい部屋を温めることができる
- 低温やけどの危険性がない
エコキュートによる床暖房は初期費用が高くてもランニングコストは安いため、家を建てるときに導入しておけば毎月の電気代の安さだけを実感することができます。
電気ヒーター式の場合は部屋全体を温めるのには向いていませんし、床面に暖かさのムラが発生します。
ところがエコキュートによる床暖房は、単独で部屋を暖められ、なおかつ床全体を均一に暖めることができます。
そして何よりも、ヒートポンプ式の場合は、温度が40℃くらいまでしか上りません。
このため、低温やけどをすることもありませんので、エコキュートの床暖房は、より安全に部屋を温めることができます。
初期費用が高いという点を考えても、オール電化の場合はエコキュートによる床暖房がおすすめです。
オール電化で床暖房を導入する際の注意点
それでは実際にオール電化で床暖房を導入するときに、気をつけるべき注意点について説明します。
快適だからという理由だけで床暖房を導入すると、そんなつもりはなかったと後悔することにもなりかねませんので、導入前には必ず注意点を理解しておきましょう。
多機能型のエコキュートが必要
すでにオール電化にしている家でも、エコキュートが多機能型出ない場合は、ヒートポンプ式の床暖房には使えません。
もし多機能型のエコキュートでない場合は、多機能型に買い換えるか、専用のヒートポンプが必要になります。
エコキュートに床暖房は床の高さがアップする
エコキュートで床暖房を行うときは、既存の床面の上に施工するため、床の高さが25cmくらい上がります。
一部の部屋だけ床暖房を導入すると他の部屋とのバランスが悪くなります。
床の高さを変えないで導入することも可能ですが、その場合は大掛かりな工事になるため、工事期間が長くなり、設置のための費用も増えてしまいます。
こまめな電源オフは電気代アップにつながることも
電気代がもったいないからと、床暖房の電源をこまめに消したり付けたりを繰り返すと、余計に電気代がかかってしまうことがあります。
特にエコキュートの場合は、温水にするまでに時間がかかりますので、一度電源を入れたらそのまま動かし続けるほうが電気代は安くなることもあります。
床暖房を導入するときには電気料金のプラン変更や、電力会社の変更なども同時に行うようにしましょう。
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